クリエイター職種図鑑 プロダクトデザイナー


プロダクトデザイナーの仕事内容・平均年収・必要な資格やスキルなどを解説します。また、向いている人の特徴やキャリアパス、将来性についても詳しく書いているので、これからプロダクトデザイナーを目指す人はぜひ参考にしてください。

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目次

1. プロダクトデザイナーの主な仕事内容
2. プロダクトデザイナーの求人・案件について
3. プロダクトデザイナーに必要なスキル
4. プロダクトデザイナーの資格
5. プロダクトデザイナーになるには
6. プロダクトデザイナーに向いている人
7. プロダクトデザイナーの需要・将来性
8. プロダクトデザイナーのキャリアパス
9. フリーランスのプロダクトデザイナーとして働くには

1. プロダクトデザイナーの主な仕事内容

製品の機能性・美しさを両立させてデザインする

日常生活に溢れている家電や携帯電話など、軽・重工業の製品をデザインするデザイナーがプロダクトデザイナーです。手がける製品はさまざまで、食器や製品のパッケージ、家具などのデザイナーもプロダクトデザイナーに含まれます。製品の機能性とデザイン性の両立を求められる点が、プロダクトデザイナーの求人・案件の特徴のひとつです。

また、仕事内容が類似する職種として、インダストリアルデザイナー(工業デザイナー)が挙げられます。こちらは自動車や業務用機器、自動車など工業製品を中心にデザインするデザイナーであり、プロダクトデザイナーは主に室内製品をデザインする職業です。

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2. プロダクトデザイナーの求人・案件について

プロダクトデザイナーの求人・案件は、他の職種と比べると数は少なめですが、需要は存在します。とくに自動車・バイクメーカーや家電メーカー、文具メーカーなどでプロダクトデザイナーの求人・案件があります。募集時は過去の実績を見て評価されることが多いため、求人・案件に申し込むには、これまでの実績やプロダクトデザイナーとしてのスキルをポートフォリオで示すことが必須です。

また、プロダクトデザイナーには、プロダクトに関する専門的な知識や技術に加え、美的センスも求められます。フリーランスのプロダクトデザイナーの多くは、製作会社で経験を積んでから独立を果たしフリーランスのプロダクトデザイナーになるケースが多くみられます。

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3. プロダクトデザイナーに必要なスキル

プロダクトデザイナーはデザインスキル以外にも以下のスキルが求められます。

仕事への熱意

常にモノ作りのことを考える仕事です。デザインを楽しむためにも、モノ作りに対する熱意が欠かせません。

コミュニケーション能力

クライアントや設計士との均衡を保つことが求められます。ただデザインを示すだけでなく、伝達力や共有力などもコミュニケーションの中から学ぶことが可能です。

専門知識

使いやすさやデザイン性を高めるためには、建築学といった専門知識も求められます。プロダクトデザイナーの求人・案件は深く幅広い知識が必須であり、新しいスキルや流行に敏感な方や好奇心旺盛な方が多いようです。

関連記事:プロダクトデザイナーに必要なスキル

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4. プロダクトデザイナーの資格

プロダクトデザイナーとしての必須資格はありませんが、習得しておきたい資格がいくつかあります。

プロダクトデザイン検定

製品開発に携わる全ての方のために作られた検定で、プロダクトデザインに必要な基礎知識を問われます。

色彩士検定

色彩の知識や配色決めの仕事などを求められる場合、色彩士検定(2・3級)の称号を持っておくと有利でしょう。求人・案件の仕事内容にもよりますが、デザイナーとして必要なスキルでもあるため習得して損はありません。

他にもCGソフト( IllustrotorやPhotoshop)や3Dソフト(VectorWorksやSolidWorks)などに特化した資格もあります。

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5. プロダクトデザイナーになるには

プロダクトデザイナーは知識や技術的なことへを理解をしておいたほうが参画後にスムーズに業務に携われます。そのため、大学や専門学校へいって学ぶのが一般的です。学校によって学科や学部の名称はさまざまですが、プロダクトデザインを専攻できる学校があるので、そこで知識やスキルを習得することがプロダクトデザイナーへの近道といえるでしょう。

プロダクトデザイナーになるために必要な資格はありません。しかしながら、民間資格でも習得していれば自身の業務の幅を広げる機会となるでしょう。公益社団法人「日本インダストリアルデザイナー協会(JIDA)」が主催する「プロダクトデザイン検定」を持っておけば、自身のスキルや知識の証明に繋がります。

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6. プロダクトデザイナーに向いている人

プロダクトデザイナーは、見た目の美しさだけでなく、製品の機能性や使い勝手を意識してデザインを行う必要があります。そのため、デザインセンスがあるだけでなく、製品そのものについてある程度の知識を持っていなければなりません。製品に興味を持ち、それについて自ら進んで調べたり深く学んだりできるかどうかが、プロダクトデザイナーに向いているかどうかの判断基準になります。

また、業務を行う上では、依頼元や販売担当者、技術者などとの綿密な打ち合わせがあります。相手の意見を聞き入れたり、自分からアイデアを出したりと、議論する機会も多々あるため、チームで仕事をするのが好きな人も適性があると言えるでしょう。特に、技術者はデザインについてあまり詳しくないことが多い一方、デザイナーも技術的な面については分からないため、技術者とデザイナーの間で積極的なコミュニケーションが求められます。そういった場面で相手にデザインの知識を分かりやすく伝えたり、技術面に関して意欲的に学ぶ姿勢を持てたりする人は、プロダクトデザイナーに向いていると言えるでしょう。

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7. プロダクトデザイナーの需要・将来性

プロダクトデザイナーは、世界のフィールドで自身の力を発揮したいと考える方にも人気です。プロダクトデザインは、近年アジア圏での発展が注目されている分野。背景には、中国や韓国の経済が発展し、自社ブランドの確立に向けてデザインを重視するようになったという理由があります。外国に支店を持つ企業だと、海外への出向があることも。また、実力をつけてフリーランスになり、世界で活躍するようになった日本人もいるようです。ただし、プロダクトデザイナーの求人を出している企業は多くないため、需要が高い職種とは言えません。人間工学や素材の特徴、ユニバーサルデザインなど幅広い知識を身につけていけば、将来性のあるプロダクトデザイナーになれるでしょう。

就職先は主に、メーカーのデザイン部門か、プロダクトデザインを手掛ける制作会社。デザイン部門を持つ会社には大手企業が多いため、インハウスデザイナーは給与が高いというメリットがあります。一方、制作会社は複数のメーカーの仕事を請けるので、決まった製品以外のデザインもしてみたいという人に最適。将来のキャリアを考えて選択すると良いでしょう。

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8. プロダクトデザイナーのキャリアパス

プロダクトデザイナーのキャリアパスの例として、フリーランスが挙げられます。

フリーランスとして案件を受注するには、基本的に自分で営業しなければなりません。会社員時代に制作した作品をポートフォリオにまとめる、コンペに応募して入賞を目指すなどして、クライアントに実績を示せるようにしましょう。業務を発注するクライアント側からすると、デザイナーのスキルがどの程度なのかがわかれば、依頼しやすくなるからです。

安定的に案件を受注するには、フリーランスになる前にデザイナー向けの交流会・セミナーに参加して人脈を広げるのも一つの方法。会社員時代の上司・同僚や取引先の社員と信頼関係を築けていれば、独立後に業務を頼まれることがあると考えられます。

そのほか、業務を依頼された際は、クライアントが求めるデザインや方向性を制作前に確認することが大切です。共通認識を図っておかないと、デザインの考案後に解釈の違いが明らかになり、最初からやり直し…といったことが起こりかねないからです。ユーザーの視点に立ってデザインを考えることも心がけ、折を見てクライアントとすり合わせをするようにしましょう。

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9. フリーランスのプロダクトデザイナーとして働くには

プロダクトデザイナーがフリーランス(個人事業主)として働く際は、基本的には実務経験が求められます。そのため実務経験がない方は、まずは正社員のプロダクトデザイナーとして経験を積むのが無難です。

正社員の場合、プロダクトデザイナーの就職先として知られるのはメーカーのデザイン部・商品企画部やデザイン事務所など。「メーカーとデザイン事務所ではどんな違いがあるの?」と思う方もいると考えられますが、特定のジャンルのデザインスキルを磨くならメーカー、広範囲のジャンルにチャレンジしたい方はデザイン事務所を選ぶとよいでしょう。

なお、フリーランスのプロダクトデザイナーとして働く(業務委託を受ける)際は、デザイン力のほかユーザーのニーズを的確に把握する力やプレゼンテーション能力も求められます。正社員として経験を積む中で、PhotoshopやIllustratorといったAdobeソフト(アドビシステムズ株式会社が提供するグラフィックソフト)のスキルはもちろん、業務をスムーズに進めるためのコミュニケーションスキルも磨きましょう。

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