クリエイター職種図鑑37.映像ディレクター

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目次

1. 映像ディレクターの主な仕事内容
2. 映像ディレクターに必要なスキル
3. 映像ディレクターの資格
4. 映像ディレクターになるには
5. 映像ディレクターに向いている人
6. 映像ディレクターの需要・将来性
7. 映像ディレクターのキャリアパス
8. フリーランスの映像ディレクターとして働くには

1. 映像ディレクターの主な仕事内容

映像ディレクターの業務内容は、映像作品の制作現場で全体を取り仕切ることです。番組や作品が形になるよう、プロデューサーが考えたコンセプト・企画に沿ってカメラマンや照明・音響担当者、出演者などの指揮をとります。
映像にはさまざまな種類があり、例として挙げられるのは、映画やテレビ番組のほか、アニメ、CM、ミュージックビデオ、ライブ映像などです。映像の種類によって業務内容は変化するようです。
映像ディレクターの一般的な業務の流れは、企画が依頼された後に予算やスケジュールを組み立て、シナリオの作成や撮影、編集と続きます。

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2. 映像ディレクターに必要なスキル

映像ディレクターとして活躍するには、アイデアを生み出す発想力のほか、多くの人を統率し計画的に企画を進めていくマネジメント能力が必要です。
近年は、映像の編集技術が急速に進歩しています。そのため映像ディレクターの業務内容は広がりつつあり、作品の企画や演出に限らず、取材や構成、撮影、編集といった業務を一人で担当することがあるようです。幅広い知識と技術を身につけることで、活躍の場は広がるといえるでしょう。
制作会社によって得意な分野は異なるため、就職する際は自分のチャレンジしたい内容と合っているか事前によく調べることが大切です。

 

3. 映像ディレクターの資格

映像ディレクターに必須となる資格はありませんが、CGエンジニア検定や映像音響処理技術者資格認定などを取得すると業務に活かせるかもしれません。
CGエンジニア検定とは、アニメーションやゲームなどのソフトウェアの開発や、システム開発の知識を測る検定のこと。CGエンジニア検定は、基礎知識の理解を測る「ベーシック」と応用力を測る「エキスパート」の2種類があります。
映像音響処理技術者資格認定試験とは、映像や音声の編集技術・知識を測るテストのこと。原則として60%の正答率が合格基準となっています。
映像ディレクターとして質の高い作品を制作できるよう、必要な知識・技術を着実に習得することが大切です。

 

4. 映像ディレクターになるには

映像ディレクターとして働くには、専門学校や短大、大学などを卒業し、テレビ局や映画会社、映像・広告会社などに就職するのが一般的です。
映像ディレクターとして円滑に業務を進めるためには、映像制作の一連の流れを十分に理解するとともに、専門的な知識を有することが大切になります。そのため、就職後はアシスタントとして働き、経験を積んだ後にディレクターになるケースが多いようです。
また、新人を対象とするコンペに応募し、評価を得ることで映像ディレクターになれる場合もあるといわれています。学生の間にアルバイトやサークル、インターンシップなどで映像制作に関わっていると可能性が広がるかもしれません。

 

5. 映像ディレクターに向いている人

映像ディレクターは、映像が好きな人、知的好奇心がある人、リーダーシップがある人に向いています。

大前提として、映像が好きなことが挙げられます。映像ディレクターは、撮りたい映像のために何時間も粘ったり、テロップの文言1つにこだわったりするものです。映像が好きで、小さな部分にも情熱を注げる人に向いている仕事です。また、映像制作全体に関わるので、映像そのものに加えて撮影や編集の幅広い知識もあると仕事がスムーズになります。

知的好奇心も重要なポイントです。多くの視聴者の興味を引く映像を作るには、映画やスポーツ、音楽、時事ニュースなど、どんな分野にものめり込める人が適任です。自分の好きなジャンル以外にも、幅広く情報を収集できると映像制作の役に立つでしょう。

そして、リーダーシップがある人も映像ディレクター向きです。映像制作系の仕事の中でも、映像ディレクターは出演者やAD、カメラマン、編集などのスタッフを統率する立場です。思った映像が撮れなかったり、予定どおりに撮影が進まなかった場合は臨機応変な対応を迫られることもあります。そんなときに、素早く判断しスタッフに適切な指示を与えられる人はこの仕事にぴったりです。

 

6. 映像ディレクターの需要・将来性

映像コンテンツは、いまや映画やテレビのみならず、インターネットやアミューズメント施設、イベントなど、多くのシーンで必要とされており、映像ディレクターの活躍の機会は増えています。クライアントも、マスコミ関連に限らず、一般企業や地方自治体、教育機関、個人に至るまでさまざまです。こうした背景から、テレビ業界が厳しい状況に陥っている現在でも、映像ディレクターの将来性は高く、需要がなくなることはないと言えるでしょう。
ただ、近年は映像ディレクターを志望する人が多く、高倍率になっているのが現状です。さらに、市販のカメラやパソコン、編集用ソフトの性能が上がり、一般人であってもそれなりの映像を制作することが可能になっていることから、プロとして求められるレベルが高くなっています。
ニーズの高い映像ディレクターになるためには、技術力を磨き続けることはもちろん、多くのジャンルに対応し、時代の流れに沿ったアイデアを生み出すことが大切だと言えるでしょう。
映像ディレクターとしてキャリアを積んだ後は、フリーランスとして映像制作の業務に携わる方や、映像制作会社を設立する方もいるようです。

 

7. 映像ディレクターのキャリアパス

映像ディレクターの一般的なキャリアパスとしては、映像プロデューサーを目指す道があります。
映像プロデューサーの主な業務内容は、プロジェクトの総責任者として、企画立案やスタッフ選定、予算・スケジュールの管理、出演者との交渉、スポンサー手配などを行うこと。
映像プロデューサーになるために必要な能力は、映像ディレクターとしての経験のほか、企画立案のための発想力や、ニーズを探るための情報収集力、スタッフを束ねてチームを率いていくマネジメント能力、社内外の多くの人と接するための高いコミュニケーション能力などが挙げられます。さらに、業界関係者とコネクションを持っていることも強みになりますから、業界内での知り合いを増やし、交友関係を深めることも重要になってくるでしょう。
また、映像業界は独立する人も少なくないため、フリーランスの映像ディレクターや映像プロデューサーになるという道もあります。その場合は、在職中に大きな実績を残すとともに、横のつながりを大切にしておくと、独立後に案件を紹介してもらえる可能性が高くなるでしょう。

 

8. フリーランスの映像ディレクターとして働くには

フリーランス(個人事業主)の映像ディレクターは、アシスタントディレクターとして就職→映像ディレクターにステップアップ→独立という流れで目指すとよいでしょう。映像ディレクターはアシスタントディレクターとして経験・実績を積んだ後に目指すのが現実的といわれているほか、フリーランスの案件では即戦力になることが求められるからです。

ほかの職種から映像ディレクターになりたいと考えている方は、まずは未経験OKの会社に正社員や契約社員、派遣社員のアシスタントディレクターとして就職しましょう。就職先の例として挙げられるのは、テレビ局や制作プロダクションなどです。

なお、アシスタントディレクター・映像ディレクターとして経験を積んだ後、フリーランスとして業務委託を受ける際は自分の作品・実績を示す必要があります。ポートフォリオ(自分の成果をまとめた作品集)の提示を求めるクライアントもあるため、日頃から携わった作品を振り返り、コツコツ整理しましょう。ポートフォリオでは、経験を活かしてクライアントにどう貢献できるのかを示すことが大切です。

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